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高齢社会だからリハビリを手に職に?

最近、不況の影響で大学卒の方が就職難だったりして、需要のある手に職的な職業に!!
ってゆ〜流れになりつつある。

そこで注目されるのはリハビリ関係の職業、つまり作業療法士や理学療法士。
それから安定高収入!が売りの公務員など。

ま〜手に職を考えればやはり国家資格を取得し、
作業療法士なんかの仕事に就くのがベストかもしれないけど、
結局本人のやる気がなけりゃ意味ナイんだよね。

そこんとこに気づかす適当に将来需要がありそうで安心だから!!
とかゆー安易な理由で専門学校へ入学する若者多し。

これじゃ勉強についていけなくなるのは当然だし、
他の本気の学生に迷惑がかかる。

高齢者の介護に興味があるとか、リハビリを極めたいとか。
精神障害者のサポートをしたいとかゆー明確な目的、つまり夢がなけりゃね〜。

でないとたとえうまく職業に就けたとしても、充実した日々送れナイ・・。
2009/12/23(水) 職業

作業療法士が受けもつ対象者

作業療法士(OT)はどんな人を対象とし、治療をおこなっていくのか。
子供相手や、精神障害者を相手にした現場もあるが、
ほとんどの場合が高齢者といっても良いだろう。

その理由は需要があるから。
高齢社会であるため、こういう方達のための施設も多い。

おそらく作業療法士を目指している学生をみると、
希望者で多いのが子供を相手とする職場。

子供はかわいいし、元気をもらえる。
特に女性はそう感じる人が多いからだろう。

逆に精神障害者相手を希望する学生はおそらく少ない。
それに、精神保健福祉士という専門職も別にいるわけだし。
2009/10/26(月) 作業療法士

リストラされない職業に就くためには?

現在、不況の中で就職先がないだとか、会社からリストラされたなんてゆー話は頻繁に聞く。
そもそも、どうして仕事がなく職業に就けないのか?
会社をくびになるのか?

そりゃ会社が人を必要としていない。
そう、利益を生まない人間を。

つまり、能力がないから雇わない。
給料あげれないのだ。

じゃあこれを防ぐ手段は?
それは自分を磨くこと、専門的な技術を身につける。


手に職をつければ就職も難しくはないのだ。
みんなが惚れるような、自慢できるような技術を本人が身につけなければ生きていけない。
逆に何か職人技を極めさえすれば、その能力を最大限に活かした職業で高収入も夢ではない。
2009/08/20(木) 職業

国家試験は所詮テストでしかない

日本の昔ながらの教育、
それは、テストで良い点を取り、良い学校へ通い、良い会社に入り出世する。

けれど今の時代からすればこの考え方は古すぎますね。
まず、試験などで高得点をとっても、実際にそれを活かせなければ意味のない事。
当たり前ですよね、勉強することはあくまで目標を達成するための行為であって
最終目的ではない。

そのあたりを多くの方が勘違いしているように思う。
レベルの高い大学に入ったから就職できる?
そんなはずはありません。

重要なのは本人の実力ですよ。
ということで作業療法士の国家試験もあけまでテストなだけです。

もちろん必要ないって言ってるわけではありませんよ。
合格したらそこで終わりではない。

現場で活用してこそはじめて勉強した甲斐があったというもの。
2009/06/08(月) 国家試験

国家試験よりも現場対策を

確かに作業療法士の国家資格を得なければ実際に現場で働くことはできない。
そのため、専門学校などでは試験対策が中心になるのは無理ないかもしれない。
だって合格率を上げて、実績を出さなければ新しく生徒は入ってこなくなってしまうから。

けれども、本当に大切なのは言うまでもなく、現場。
人に対しておこなうのだから。
責任があるから。

だから、学校を卒業した後、現場で使える生の技術というものを磨く必要がある。
はたしてこれを熱心に指導している学校はいくつあるのか。
まさかずっと机に座らせ、つまらない座学を聞かせて
毎日帰らせているところはないだろうか。

資格はただの証明に過ぎない。
2009/05/07(木) 国家試験

年金は将来もらえるのか?

高齢化社会、そして少子化により浮上する問題として、「年金」がある。
年金を本当に将来もらえるのか?

結論としてはわからない。
けれどこのまま子供の数が減っていけば、数十年後、働く人の数は大きく減る。
そうすれば所得税など、税金も今より徴収できなくなり、
年金を国民に与える余裕がなくなる。

そうなれば貯金のないお年よりは困る。
介護などの医療制度を受けるにも費用がかかるため、厳しくなる。

これに重なり不景気がずっと続けば先は見えなくなってしまう。
一番の対策としては、若いうちに作業療法士といった手に職をつけて、貯金していく事かもしれない。
2009/04/05(日) 高齢化社会

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